IEAビロル事務局長ら講演 エネ研シンポ

IEA･ビロル事務局長（左）とIEEJ・寺澤理事長（インターネット中継）

日本エネルギー経済研究所（IEEJ）は10月27日、オンラインシンポジウムを開催。参加者約500名を集め、国際エネルギー機関（IEA）のファティ・ビロル事務局長らによる世界のエネルギー需給の長期的動向を予測・分析した年次報告書「World Energy Outlook 2021」（WEO-2021）に関する講演を受け意見交換が行われた。

IEAが10月13日に公表したWEO-2021について、IEEJの寺澤達也理事長は、「世界がカーボンニュートラルに取り組む中、エネルギー情勢を巡る様々な課題を考察する上で非常に重要なレポートだ」と高く評価。さらに、同氏はシンポジウムが折しもCOP26（10月31日～11月12日、英国グラスゴー）開催の時宜にかなったことを歓迎し、世界のエネルギー・環境を巡る課題が理解されるとともに、日本のカーボンニュートラルに向けた道筋への示唆となるよう活発な議論を期待した。

講演に入り、ビロル事務局長はまず、昨今の原油価格の高騰に関し「年末にかけて市場動向を注視していく必要がある」と述べ、IEAとして引き続き加盟国との協調を図っていく考えを示した。各国が取り組むカーボンニュートラルに関しては、日本に対し「このターゲットの達成には特別な道筋で努力する必要がある」として、エネルギー利用の効率向上とともにイノベーションを追求し続ける重要性を強調。原子力については「重要な柱であるべき」とした上で、再稼働とともに新増設も視野に入れる必要性を示唆した。また、ビロル事務局長は、IEAが5月に公表したCO2排出量実質ゼロに関する特別報告書に言及。その客観性を「科学者からのメッセージ」と尊重し、同報告書が示した複数シナリオに触れ、「既に各国が公表している公約がすべて実行されても、世界の平均気温上昇は許容範囲をはるかに超す2.1℃に達する」と警鐘を鳴らした。

IEAの各シナリオによる2050年までのCO2排出量（IEA発表資料より引用）

WEO-2021のベースとなったこれらのシナリオに関しては、IEAエネルギー供給・投資見通し部門長のティム・グールド氏が、2050年までのCO2排出削減量が大きい順に、「実質ゼロ化シナリオ」（NZE：Net Zero by 2050）、「発表誓約シナリオ」（APS：Announced Pledges）、「公表政策シナリオ」（STEPS：Stated Policies）の分析結果を披露。2030年までに世界で石炭火力3.5億kWの建設・計画が続くとするAPSに関し、2050年のCO2排出量がNZEと比べて20ギガトン（2017年の世界のCO2排出量約6割に相当）を超す開きがあることなどを図示し、対策の不十分さを指摘。「クリーンエネルギーへの投資を現状の3倍以上に増やす必要がある」と強調する同氏は、温室効果ガス削減に向けたコスト効率の高い追加的対策として、風力・太陽光発電導入の増強、運輸・家庭部門のエネルギー効率改善とともに、メタン削減にも取り組む必要性を説いた。

日本のエネルギー政策について助言を求められたグールド氏は、「各国が持つバックグラウンドは異なり標準的な道筋はない」とした上で、気候変動対策における日本のリーダーシップ発揮に期待し「再生可能エネルギーのポテンシャルは大きい。革新的原子力技術も重要な候補」などと述べた。この他、質疑応答の中で、同氏は、蓄電池について、太陽光の使えない夜間の電力応需に活用が見込める地域としてインドを例示。デジタル技術の活用については、電力需要管理における有用性を期待する一方、サイバーセキュリティの課題を指摘。参加者とは化石燃料の市場リスク、水素・アンモニアの燃料活用、森林によるCO2吸収の可能性に関する意見交換もなされた。グールド氏は、一つの技術に固執する考え方を危惧し、「次世代に向け持続可能なエネルギーシステムを構築するには、複数の技術を組み合わせなければならない」と強調した。