原子力機構報告会でトークセッション、コロナを踏まえた今後の期待など

日本原子力研究開発機構は11月17日、研究成果を発表する報告会をオンラインにて開催した。

今回の報告会は、「Shaping Innovation ～新たな変革に向けて」と題し、研究成果発表とともに、伊藤聡氏（計算科学技術振興財団チーフコーディネータ）、柿沼志津子氏（量子科学技術研究開発機構放射線医学総合研究所副所長）、崎田裕子氏（ジャーナリスト）、高嶋哲夫氏（作家）の登壇によるトークセッションを設定。新型コロナウイルス感染症の拡大、菅首相による2050年カーボンニュートラル（温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする）実現の表明など、昨今の情勢を背景とした原子力機構への今後の期待に関してディスカッションが行われた。

崎田氏

市民との対話活動に取り組む崎田氏は、「放射能と新型コロナウイルスは、両方とも目に見えないという共通点がある。社会はゼロリスクを求めようとするが、どのようにリスクと一緒に暮らしていくか」と、将来に向けた課題を提起。その上で、原子力機構の取組に対し、「地球規模で考えると大変重要な分野。自分の研究が社会でどう活かされているのか、イメージを持ちながら思いを語れることが重要」と述べ、社会とのコミュニケーションを軸足とした研究開発が進められることを期待した。

柿沼氏

新たな研究領域「量子生命科学」に挑んでいるという柿沼氏は、重粒子線がん治療の普及に向け、レーザー、加速器など、装置の小型化を図るための要素技術開発の取組を紹介。量研機構では、放射線分野の他、核融合エネルギーの研究開発も行われており、同氏は、今後も原子力機構と相互に協力していきたいと述べた。

伊藤氏

また、民間企業の経験から、「ピンチをチャンスに」と強調する伊藤氏は、感染症情勢により増えつつあるイベントのオンライン開催やバーチャルツアーに関し、「情報は伝わっても色々なものが落ちている。香りをどう伝えるのか。これではイノベーションとはいえない」と指摘した上で、研究機関が「総合力」を発揮しイノベーション創出に結び付くよう強く期待した。

高嶋氏

「首都感染」（強力なインフルエンザのまん延により東京が封鎖される危機を描いたフィクション、2010年）を著した高嶋氏は、ペスト、コレラ、スペイン風邪などにより数千万単位の死者が発生してきた感染症に関わる人類の歴史に言及。阪神淡路大震災を実体験したと話す同氏は、自然災害への対応も振り返りながら、「日本は過去の経験から学ぶことが欠けている。感染症もまた何年か後に新たに起きるだろう。新型コロナウイルス拡大を貴重な経験として活かして欲しい」と述べた。また、学生時代に核融合に魅せられ、かつて日本原子力研究所（原子力機構の前身）で研究に関わった経験にも触れ、「2050年カーボンニュートラルに向けて、世界のどこにもない考え方を示し、若い人たちが夢のあるテーマを見つけるようになれば」と、原子力機構の今後に期待を寄せた。

※写真は、いずれもオンライン中継より撮影。