王立工学アカデミーは、電源間のコスト関係が、各種補助金や商業利益等のため、ゆがめられ透明性を欠いているとして、政策決定者が合理的なコスト情報を入手できるようにするため、ＰＢパワー社に委託してこの調査を行った。名目割引率７.５％などの共通の経済条件の下で、新規に運開する各種プラントの発電コストを比較した。

比較の対象となった電源は、原子力、ＣＣＧＴの他、オープンサイクル天然ガスタービン（ＯＣＧＴ）、石炭火力（微粉炭、ガス化複合、流動床）、さらに再生可能エネルギーとして、陸上と海上の風力発電、波潮力、家畜廃棄物を燃料とする気泡型流動床発電など。風力発電については間欠性電源であるため、バックアップ電源が必要と指摘、これを含めたコストも示している。調査はさらに、各種電源の燃料コスト上昇に対するセンシティビティや、炭素税導入による発電コストへの影響も検討している。

炭素税を考慮に入れない場合、グラフのように、原子力とＣＣＧＴが他のガス・石炭火力より経済的とした。風力などの再生可能エネルギーは、原子力より約１.６〜３倍高価で、風力はバックアップ電源のコストを考慮すると、原子力の２.３〜３.１倍となる。

二酸化炭素１トンあたり３０ポンド（約５９００円）の炭素税が課税された場合、各種石炭火力の発電コストは５ペンス（９.９円）／ｋＷＨ以上へとほぼ倍となり、ＣＣＧＴも３.３ペンスと５０％高。このケースでは原子力発電が圧倒的に安価になるほか、陸上の風力発電と石炭火力のコストがほぼ拮抗する。

原子力発電について同報告書は、「ＣＣＧＴの経済的魅力により、原子力発電所の新規建設が妨げられている」とし、競争市場においては、高い資本費と長い建設期間により、原子力の競争力が失われていると指摘した。同調査は、昨年行われたマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の調査（本紙昨年１０月３０日号８、９面参照）から基礎データの多くを採用、１００万ｋＷ原子力発電所の建設費を、ｋＷあたり１１５０ポンド（約２２万７０００円）、運転期間が４０年、設備利用率９０％と仮定している。