[原研] 供給安定性向上も可能

日本原子力研究所は１０日、都内で第８回革新的水冷却炉（ＦＬＷＲ）研究会を開催した。この中で原研は核燃料サイクル長期シナリオの１つとして、ＦＢＲとＦＬＷＲの共存ケースを示し、発電炉型の多様化により電力供給の安定性向上も可能と提案した。

原研が示した核燃料サイクルの長期シナリオは大きく分けてプルサーマル長期継続、ＦＬＷＲ導入、ＦＢＲ移行の３種類。プルサーマル長期継続では使用済ＭＯＸ燃料長期貯蔵と１回再処理の２ケース、ＦＬＷＲ導入では本格導入時期により２０５０年と２０３０年の２ケース、ＦＢＲ移行では全面移行とＦＬＷＲ共存の２ケースをそれぞれ示した。２０３０年以降の原子力発電設備容量は５８００万ｋＷで一定、２０２０年以降の濃縮ウラン軽水炉燃焼度６０ＧＷｄ／ｔなどの前提条件を設定、各ケースで２１５０年までの炉型別発電設備容量、再処理量、ＳＦ貯蔵量などを示した。

ＦＢＲとＦＬＷＲの共存シナリオを検討したのは今回が初めて。同ケースは２０２５年頃から部分ＭＯＸ炉のＦＬＷＲへの移行を進め、２０５０年頃からはＦＢＲを導入、併せてＦＬＷＲの転換比をそれまでの０・８９から１・０４にするというもの。２１００年頃に軽水炉、ＦＢＲ、ＦＬＷＲの設備容量比率をほぼ同等とし、その後ＦＢＲ約６０％、ＦＬＷＲ約４０％の構成比とする。これにより２１２０年頃から再処理量が８００�d／年に低減、ＳＦ貯蔵量も２１００年以降は５千トン以内とＦＢＲ全面移行ケースとほぼ同等への抑制が可能（図）。また、天然ウラン累積消費量を２１００年以降は究極的に１０％程度の増加に留められるという。

原研では、ＦＬＷＲの導入により、使用済ＭＯＸ燃料貯蔵量の際限ない増大を抑制できるとともに、ＦＢＲの実用化が大幅に遅れる場合には増殖型への移行によりウラン資源消費量を抑制。ＦＢＲ実用化以降でもＦＬＷＲを適正な規模で共存させることは電力供給の安定化に貢献できるとする。