エネ技術の将来を概観　ＯＥＣＤ・ＩＥＡ

経済協力開発機構の国際エネルギー機関（ＯＥＣＤ・ＩＥＡ）は６月２２日、報告書『エネルギー技術の展望　２０５０年に至るシナリオと戦略』を発表。的確な施策によりインセンティブを与えることで、２０５０年までに再生可能エネルギーの設備容量は現在の４倍に拡大し、原子力発電を導入した国々では原子力が重要な役割を果たす、との見通しを示した。

ＯＥＣＤ・ＩＥＡは、エネルギー効率の向上（省エネ）やＣＯ２の回収・固定などさまざまなエネルギー技術を早急に導入すれば、持続可能なエネルギー社会は達成可能、と指摘。特に省エネについては、「省エネにより２０５０年のエネルギー需要が、現在より半減することも可能」と強調し、各国政府に省エネ技術の研究開発を奨励する施策を導入するよう呼びかけた。

またＯＥＣＤ・ＩＥＡは、ＣＯ２の回収・固定の早期実証を最重要課題と位置づけながらも、同時に、再生可能エネルギーや原子力を利用拡大することで、２０５０年までにエネルギー起源のＣＯ２排出量を大幅に削減することが可能になるとした。