[原子力産業新聞] 2009年8月27日 第2491号 ＜2面＞

原子力機構と核融合研が協定締結　両機関の強み活かす

日本原子力研究開発機構と核融合科学研究所はこのほど、連携協力協定を締結した。本協定締結により、両機関の持つ研究開発能力、人材等を相補的・総合的に活用し、核融合エネルギー研究開発の一層の進展を目指す。

原子力機構は、核融合エネルギー開発の中核機関として、臨界プラズマ装置「ＪＴ―６０」を用い、一方で、核融合研は、核融合科学における学術研究の中核機関として、大型ヘリカル装置「ＬＨＤ」を用いて、それぞれＩＴＥＲ計画の推進、大学・研究機関の炉工学研究集約など、成果を上げてきた。「ＪＴ―６０」と「ＬＨＤ」は、閉じ込め方式は異なるものの、いずれも国内重点化装置として、研究実績を積んできた。ヘリカル方式は、プラズマ安定性での長所が認められていることから、本協定締結により今後、原型炉開発に向けた両方式相互間での知見の反映も期待できそうだ。

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