[原子力産業新聞] 2014年6月5日 第2721号 ＜6面＞

総務省・女性研究者の実態調査　全体の割合、過去最高更新

総務省がこのほど発表した日本の女性研究者の実態に関する調査結果によると、１３年３月末現在、日本の女性研究者数は、１２万７８００人、研究者全体に占める割合は１４．４％で、いずれも過去最高を更新した。

女性研究者の割合を組織別にみると、最も多いのは大学等の２５．０％で、次いで、非営利団体・公的機関の１５．４％、企業の８．０％となっている。大学等について、０３〜１５年の間の増減率で、女性が男性を上回っている分野は、「材料」（女性２３５％増、男性３２％増）、「機械・船舶」（女性１１９％増、男性７％減）、「林産」（女性８８％増、男性２６％減）、「農業経済」（女性９２％増、男性７％減）、「原子力」（女性８９％増、男性８％減）などがある。

また、１３年３月末現在、専門分野別で女性研究者の割合は、「看護」が最も高く９０．２％、次いで「家政」（８１．９％）、「心理学」（４２．６％）などとなっている。一方、女性研究者の割合が低い分野は、「航空」が最低で２．９％、次いで、「機械・船舶」（５．２％）、「電気・通信」（６．９％）、「応用理学」（７．４％）、「数学」（７．６％）、「物理」（７．８％）、「原子力」（８．６％）、「材料」（９．２％）などとなった。ちなみに、「医学」は２５．０％で大学等全体の平均レベル、「その他の保健」（保健衛生学、医療工学、栄養学など）は３１．３％だった。

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