[原子力産業新聞] 2014年7月17日 第2727号 ＜4面＞

放射能分布マップ作成技術　原子力機構、農業復興へむけ効果確認

日本原子力研究開発機構は３日、農業用ため池底の土壌を原位置で直接測定し、放射能分布マップを作成する技術開発を行い、原子力災害被災地域の農業復興に向けた放射性物質対策に活かせる成果と発表した。これは、放射線を感知して発光するプラスチックシンチレーションを用いたひも状の水中用放射線分布検出器「ｐ−Ｓｃａｎｎｅｒ」（＝写真）による測定技術で、実際、福島県内１０か所のため池で本技術の適用試験を実施し、効果を確認した。これまでの土壌サンプリングによるため池底土壌の放射性セシウム濃度の測定では、全体の分布をみることが困難等、課題があり、原子力機構では、水中で一度に長い距離の測定が可能なプラスチックシンチレーションファイバ検出器の改良を行い「ｐ―Ｓｃａｎｎｅｒ」の検出部には、中芯部にプラスチックシンチレーションを使用した光ファイバーを採用した。その両端には光センサーを配置して入射した放射線を計測し、両端の発光を検知する時間差により入射位置を特定する。検出部は最大２０ｍ、１０００平方ｍ程度のため池を４日間程度で測定できる。

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