[原子力産業新聞] 2015年3月12日 第2758号 ＜2面＞

数値目標のあり方テーマに　エネ会議シンポ　澤氏と山地氏が対談

エネルギーミックスのあり方をテーマに、澤昭裕氏（２１世紀政策研究所研究主幹）と山地憲治氏（地球環境産業技術研究機構理事）が９日、都内のホールで対談を行い、エネルギー供給に占める原子力の比率や、温室効果ガス削減目標などについて意見が交わされた。有識者らが主宰する日本エネルギー会議のシンポジウムの一環で行われたもの。

対談では、澤氏が、「原子力は何％か」以前に、エネルギーセキュリティ全般の議論が不十分などと指摘した。これに対し、現在、資源エネルギー庁で進められているエネルギーミックスの検討に係る山地氏は、「分母が幾ら位になるか」として、最終エネルギー消費に関する議論の必要を述べた上で、４０年運転の運用にもよるが「３０年の原子力は現実的に２５％程度か」と推察したほか、ＣＯ_２削減に向け石炭火力の効率性、ＣＣＳ技術への期待も掲げた。

温暖化対策について、澤氏は、京都議定書の経験を踏まえ、「原子力を追い風にＣＯ_２削減というのは賛同しない」と述べたほか、民間投資環境整備などの問題も指摘しつつ、「現実的な政策」を策定するよう強調した。

シンポジウムでは、この他、ノンフィクション作家の門田隆将氏が特別講演を行い、福島第一の故吉田昌郎元所長ら所員一同の１号機電源喪失時のベント対応など、「現場に身を置いた」インタビューに基づき再現した当時の状況を熱弁し、来場者らの関心を集めた。

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