特集・解説・会員紹介・コラム 他

特集

  • 特集「筑波大学が挑む、細胞レベルでがんを治療するBNCTの研究開発」

    特集「筑波大学が挑む、細胞レベルでがんを治療するBNCTの研究開発」

     

    がんを切らずに治療する–。私たちの生活を取り巻く目に見えない放射線は、医療の最先端の治療法として研究開発が進みます。

  • 特集「第5次エネルギー基本計画:原子力はどう取り組んでいくか」

    特集「第5次エネルギー基本計画:原子力はどう取り組んでいくか」

     

    2018年7月3日に閣議決定された「第5次エネルギー基本計画」を踏まえ、エネルギー政策を主導する有識者及び原子力関係機関に長期的視点に立った課題と対応について聞くインタビューシリーズ。(2018年10月~)

  • 電力自由化と原子力~海外からの視点

    特集 MIT報告書「炭素制約の世界における原子力エネルギーの将来」

     

    マサチューセッツ工科大学(MIT)は、9月3日に表記報告書を発表。地球温暖化対策の観点から、世界の炭素を制限することを目指す中で、貢献できる大規模技術として原子力の重要な役割を認め、その利用拡大のためになすべき事項を科学的、現実的に分析したもの。本報告書は、原子力関係者に広く利用されることを執筆者たちは希望している。
    本報告書作成の諮問委員会委員を務めた尾本彰東京工業大学特任教授にエグゼクティブサマリーを翻訳頂いた。

  • 電力自由化と原子力~海外からの視点

    電力自由化と原子力~海外からの視点
    ~専門家によるコメンタリーシリーズ

    ニュークリア・エコノミクス・コンサルティング・グループ(NECG)
    CEO エドワード・キー氏

    米国の電力経済エコノミストエドワード・キー氏によるコメンタリーシリーズ。
    米国の電力市場における自由化が原子力に与える影響について、個別の原子力発電所のケースも含め、マクロ経済、ミクロ経済双方の見地から、論説しています。(2016年8月~)

  • 早野氏

    特集 「遺伝的影響を心配する必要はない-福島への誤解」

    東京大学名誉教授
    早野龍五

    東日本大震災から7年が経過した現在も、福島の復興に向けた取組が、関係者の努力により鋭意行われています。
    国際機関などによる科学的健康調査からは、深刻な影響は示されていないにも関わらず、遺伝的影響などへの誤解がいまだに残っており、そのことが風評被害にも繋がっている現状があります。
    東京大学名誉教授の早野龍五氏に、福島への誤解を解くためのメッセージをご寄稿頂きました。

  • 特集 「原子力を守る母親たちMothers for Nuclear」の福島訪問記

     

    米国カリフォルニア州で、原子力発電が環境に優れているなどの点から、原子力発電を守る活動を行っているグループ「原子力を守る母親たち(Mothers for Nuclear)」の設立メンバーのお二人が、2月に福島第一原子力発電所を含め、福島訪問を行い、その訪問記をネット上で公開しました。
    当協会では、できるだけご趣旨に沿って原文に忠実に翻訳ならびに編集を行いました。

  • 終わりのない原子力の安全性向上に向けて

    終わりのない原子力の安全性向上に向けて

     

    電力各社では、福島第一原子力発電所事故の教訓を踏まえ、さらなる安全性向上に向けて自主的かつ継続的な取組を進めています。本企画では、原子力の安全性向上を牽引する国内外の第一人者の話を紹介いたします。(2017年2月~)

    ○福島第一原子力事故後の国内外安全性向上の取組み(2015年掲載)(国内編) (海外編)

解説

  • 原子力産業新聞

    解説 IEA『クリーンエネルギーシステムにおける原子力』2019年

    一般財団法人日本エネルギー経済研究所
    研究員 木村謙仁

    2019年5月28日、国際エネルギー機関(IEA)は、「Nuclear Power in a Clean Energy System」という報告書を公表しました。報告書では、原子力の現状とこれまでの貢献を整理したうえで、先進国において困難な状況にある原子力が、温室効果ガス削減、電力の安定供給に役立つ点を指摘しています。報告書の要点を解説しました。

  • 原子力産業新聞

    解説 原子力発電所の運転延長に係る海外動向

    一般財団法人日本エネルギー経済研究所

    2019年3月現在、世界で運転中の原子炉は453基あり、そのうち99基が運転開始から40年を超えて運転しています。原子力発電所を有する主要先進国においては、国ごとに若干の違いはあるものの、科学的に安全性が確認された原子炉については運転開始後40年以降も運転が認められる点で一致しています。これらの動向についての解説です。

  • 下郡 けい氏 一般財団法人日本エネルギー経済研究所 研究員

    解説 原子力発電所再稼働によるCO2削減効果について

    一般財団法人日本エネルギー経済研究所
    研究員 下郡けい

    パリ協定発効以来、世界で取り組んでいるCO2削減。原子力発電は、ゼロエミッション電源として、2030年の削減目標達成のためにも利用されることになっています。その原子力発電によるCO2削減効果について、日本エネルギー経済研究所の下郡けいさんに解説いただきました。
    全3回シリーズです。是非ご覧下さい。

  • 越智 小枝氏 東京慈恵会医科大学臨床検査医学講座 講師

    解説 越智先生と読み解く「子どもの放射線被ばくの影響と今後の課題」

    東京慈恵会医科大学
    臨床検査医学講座講師 越智小枝

    「コラム Salon」にもご執筆いただいている越智小枝先生より、2017年9月に日本学術会議が公表した報告書「子どもの放射線被ばくの影響と今後の課題」をベースに、福島における子どもたちへの放射線被ばくの影響について、わかりやすく解説していただきました。
    「災害の影響から子どもを守りながら、被災地の復興を推進するために何をすれば良いのか」、そんな議論のきっかけとなればと思います。是非ご覧下さい。

会員紹介

  • シンボルマーク

    原産新聞特集「原子力/支える力・伸ばす力」

     

    原産協会会員企業や人材育成機関などをはじめとする原子力に携わる方々への取材を通じて、原子力産業界を支える力や伸ばす力、業界の魅力をクローズアップし、新製品などの情報や将来への取り組みなどを紹介します。

コラム

各月のできごと

アーカイブ

  • シンボルマーク

    チェルノブイリ原子力発電所事故から30年

    日本原子力研究開発機構特別顧問
    日本宇宙フォーラム理事長
    文部科学省参与  坂田東一

    日本原子力研究開発機構特別顧問/日本宇宙フォーラム理事長で、元ウクライナ特命全権大使の坂田東一氏のコラム「チェルノブイリ原子力発電所事故から30年-”世界の原子力安全のためのチェルノブイリの遺産”国際フォーラムに参加して」を紹介します。
    チェルノブイリ原子力発電所事故から30年を機にウクライナで開かれた国際会議の模様から、最新の現地の状況とともに、世界の原子力安全に対する同氏の思いが綴られております。是非ご覧下さい。

  • 脱原子力 ドイツの実像

    脱原子力 ドイツの実像

     

    「脱原子力」の好例として取り上げられるドイツ。しかしそこでは数多くのネガティブな事実が黙殺されている。
    脱原子力政策決定から4年以上経過したドイツの電力事情を取り上げ、反対派リーダーのインタビュー、有識者による解説、現地ルポを通じ、脱原子力の負の側面を浮き彫りする。全8回。(2015年12月~2016年3月)

  • ニュークリア・エコノミクス・コンサルティング・グループ(NECG)

    近藤次郎さんの遺戒
    - 科学技術と人間的課題のはざまに立つ

    科学ジャーナリスト
    小出重幸

    1995年12月に発生した高速増殖炉「もんじゅ」のナトリウム漏えい事故に際して、「不可抗力」と断言された近藤次郎氏(当時:国際科学技術財団理事長)のエピソード。
    「理学」と「工学」の相違をはじめ、近藤次郎氏の論理的思考の足跡について、科学ジャーナリストの小出重幸氏が紹介します。(2015年12月)

  • 震災から5年

    震災から5年
    ~福島の復興と再生に向けて

    福島の復興と再生に向けて前向きに取り組む方々の声

    東日本大震災から5年を経過して、福島の復興、再生に向けて現地で奮闘している各界の専門家の方へのインタビュー。
    放射線被ばくへの不安払しょく、地域住民との地道なコミュニケーション、被災地支援や福島第一廃止措置のための人材育成、など現地で進行中の活動を紹介します。(2016年3月~5月)