エネ研、「アジア／世界エネルギーアウトルック２０１５」を発表
日本エネルギー経済研究所は１０月２０日、研究報告「アジア／世界エネルギーアウトルック２０１５」を発表した。
それによると、基準となる「レファレンスケース」で、世界の一次エネルギー需要は、アジア新興国を中心に年平均１．３％で増加し、２０１３年の１３，５５５メガトン（石油換算）から、２０４０年には１８，９６３メガトン（同）にまで拡大するほか、石油は変わらず最大のエネルギー源で、これに次ぐ天然ガス、石炭を合わせると、化石燃料のシェアは７８％を占め、その結果、ＣＯ２排出も増大し２０１３年の３２９億トンから２０４０年には４２７億トンに達するとの見通しだ。
また、発電では、火力中心（７割弱）の電源構成が維持され、石炭火力はシェアが低下する一方、天然ガス火力は拡大し、原子力、再生可能エネルギーは、それぞれ現状程度の構成比で推移するとしている。そのうち、原子力による発電量は、２０１３年の２，４７８Ｔ（テラ、１０の１２乗）Ｗｈから、２０４０年には４，３２１ＴＷｈとなるが、全体の発電量に占める構成比は現在の１１％と変わらず、設備容量では、２０２０年代に全停止となるドイツや、日本など７か国・地域で減少するものの、新規導入する１３か国を含めた３２か国で増加することで、２０１３年の３８９Ｇ（ギガ、１０の９乗）Ｗから２０４０年に６１０ＧＷまで拡大すると分析している。
今回の研究報告では、 原油価格の先行き不透明性や、ＣＯ２排出に伴う気候変動への関心の高まりをとらえ、「レファレンスケース」の他、省エネ・低炭素技術が最大限導入される「技術進展ケース」と、さらに非在来型資源の開発促進も加わる「低価格ケース」を設定し、分析を行っている。「レファレンスケース」では、世界のエネルギー起源ＣＯ２排出は、２０５０年に２０１３年より３９％多い４５９億トンに達するが、「技術進展ケース」にＣＯ２回収・貯留（ＣＣＳ）を加味すると、現在より２９％少ない２３３億トンまで削減されると試算している。そのうち、ＣＯ２削減のポテンシャルは、省エネが最も大きく総削減量の３６％、次いでＣＣＳの３２％、太陽光・風力等の１４％、原子力の１１％となっている。「技術進展ケース」では、２０４０年の世界の原子力発電設備容量は８６８ＧＷとなり、そのうちのほぼ半分を中国、インドを中心とするアジア諸国が占める。