一般社団法人日本原子力産業協会JAPAN ATOMIC INDUSTRIAL FORUM, INC.

原子力機構・千代田テクノル、ドローンで効率よく３次元放射性物質分布マップ

　日本原子力研究開発機構と千代田テクノルは５月９日、ドローンを利用した３次元の放射性物質分布マップを作成できる遠隔イメージングシステムを開発したと発表した。
　放射性物質を可視化するカメラの中でも重厚な遮蔽体が不要なコンプトンカメラの改良や、３次元的な地形モデルを取得できる「ＬｉＤＡＲ」と呼ばれるレーザー光を用いたセンサーをドローンに搭載することで可能となったもの。ドローンの機動性を活かし、これまで地上で人の手によって実施していた測定手法に比べて、局所的に線量率の高い「ホットスポット」であっても、大幅に短い測定時間で可視化できることが帰還困難区域での飛行試験により実証された。本システムは２０１９年度中にも実用化が見込まれており、作業者の被ばくや負傷に関わるリスクも低減できることから、原子力災害被災地における除染作業や住民帰還に向けた指標の設定だけでなく、将来的に福島第一原子力発電所の廃炉現場への活用も期待される。
　本技術は、原子力機構の廃炉国際共同研究センター（富岡町）と千代田テクノルの福島営業所（楢葉町）が浜通り地域の企業とも連携して開発された。原子力機構は、これまでも早稲田大学と浜松ホトニクスが開発したコンプトンカメラをベースとした６８０ｇの超小型コンプトンカメラをロボットに搭載し、福島第一１号機の原子炉建屋内で「ホットスポット」を可視化する試験に成功している。今回のドローン搭載のコンプトンカメラも、早稲田大学と浜松ホトニクスが共同開発し千代田テクノルが販売する約２ｋｇの機材の軽量化を図ったものだ。
　開発に当たった原子力機構廃炉国際共同研究センター遠隔技術ディビジョンの鳥居建男氏は、「草木の生い茂るところや森林内でも放射性物質の分布を素早く知ることができる」と、ドローンを活用した本システムの有効性を強調している。実際、２０１９年１月末に行われた実証試験によると、サーベイメーターで半日以上を要した足元の悪いエリアに点在する「ホットスポット」でも３０分未満で測定が完了したという。