ＥＶの失速で浮上するエタノール　ハイブリッド車の逆襲なるか

二〇二四年十月十日

　みなさんも日々のニュースでお気づきのように、電気自動車（EV）が失速し始めた。代わって人気なのが、エンジンと電気モーターで走るハイブリッド車だ。この流れを受けて、日本で大きな注目を集めそうなのが車の燃料としてのエタノール（アルコール）である。脱炭素の救世主とも呼ばれるエタノールは今後、日本のエネルギー事情をどう揺るがすのか？その未来像を描いてみた。

欧米でＥＶが失速

　八月以降、ＥＶの失速をうかがわせるニュースが後を絶たない。読売新聞は八月二十三日付で「米ＥＶ軌道修正」との見出しで米国の車大手フォードが「スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）タイプのＥＶの開発を中止した」と報じた。また、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）も「米国ミシガン州の工場で新型ＥＶの生産開始を当初計画から二年遅らせ、二〇二六年からに見直す」と報じた。価格の高いEVは富裕層以外には売れず、燃費のよいハイブリッド車がお買い得という事情が背景にあるようだ。

　また、毎日新聞（九月六日付）によると、スウェーデンのボルボ・カーズ（現在は中国の浙江吉利控股集団の傘下）は当初、二〇三〇年までにエンジン車やハイブリッド車の販売を終え、ＥＶ専業になるとの目標を掲げていたが、九月四日、それを「撤回する」と発表した。

　ドイツでも、ＥＶの売れ行きが伸びず、工場の閉鎖まで出てきた。朝日新聞（九月七日）によると、ドイツのフォルクスワーゲン（ＶＷ）はディーゼル排気ガスの不正事件後、ＥＶの開発・販売に舵を切り、巨額の投資を行ってきたが、ＥＶ戦略の目算が狂い、ドイツでは初めて車の生産工場を閉鎖する検討が始まったという。

　さらに、九月二十二日のフジテレビ「日曜報道 THE PRIME」では、EVで世界制覇を目指す中国で、ＥV関連メーカーの倒産が急増し、売れ残った大量のEVが捨てられているEV墓場の様子が報じられていた。

世界では「Ｅ10」が普及

　もはやＥＶの失速は紛れもない事実のようだ。そうなれば、これまで目の敵にされてきたガソリン車（エンジン車）が見直されることになる。そこで注目したいのが、ガソリンにエタノール（アルコール）を一〇％混ぜた「Ｅ10」といわれる燃料だ。日本ではほとんど知られていないが、米国をはじめ、カナダ、英国、ブラジル、タイ、中国、フィリピン、インド、ドイツなど世界中で、「Ｅ10」「Ｅ27（同二七％）」「Ｅ85（同八五％）」を燃料にした車がごく普通に走っている。米国、カナダ、英国では、エタノールの一〇％混合を法律で義務づけている。いまや「Ｅ10」は世界標準の車の燃料と言ってもよいだろう。

エタノールは
カーボンニュートラル

　なぜ、「Ｅ10」が普及しているかと言えば、エタノールが脱炭素の救世主だからだ。現在、エタノールの最大の生産・供給国は米国とブラジルだ。米国ではトウモロコシ、ブラジルではサトウキビを原料に生産されている。

　エタノールは植物由来のため、車の燃料として燃やせば、確かにＣＯ２は発生するが、そのＣＯ２はもともと大気中にあったＣＯ２を植物が吸収したものなので、ＣＯ２の発生量は差し引きゼロ、つまりカーボンニュートラルというわけだ。もちろん、エタノールを生産する過程でＣＯ２が発生するため、ＣＯ２の発生量が正味ゼロとは言えないが、ガソリンに比べれば、ＣＯ２の発生量はおおよそ半分だ。

米国産のエタノールは
さらなる低炭素化が進行

　今年四月、そのエタノールの最前線を知るため、米国イリノイ州と首都ワシントンＤＣを訪れた。イリノイ州では三つのエタノール生産工場を見学した。驚いたのは、どの工場でも生産過程で発生したＣＯ２を地下に閉じ込める「ＣＣＳ」（ＣＯ２回収・貯留）が進んでいたことだ。日本でも石炭火力発電所などから排出されるＣＯ２を集め、地下に貯留・圧入する実証実験が行われているが、米国のエタノール工場ではすでに実用化の段階に入っていた。

　「ＣＣＳ」を経て出荷されるエタノールは、地下貯留なしのエタノールに比べて、二酸化炭素の発生量がより少ないグリーン（低炭素）なエタノールといえる。米国は今後、このグリーンエタノールを持続可能な航空燃料（ＳＡＦ）も含めて、世界へ向けて輸出する作戦だという。

　今年四月、岸田総理（当時）とバイデン米国大統領の共同声明が公表されたが、その中に「エタノールの推進」がうたわれていた。このことは日本ではほとんど報道されていないが、この共同声明は間違いなく、今後、日本に米国産エタノールが確実に入ってくることを予感させる。

　ただいまのところ、日本では「Ｅ10」の販売はない。名古屋市の中川物産株式会社だけが日本で唯一、エタノールを七％混ぜた「Ｅ7」を製造販売しているが、これもほとんど知られていない。とはいえ、いずれ石油元売り業者もエタノール入りガソリンを販売してくるだろう。

EVの製造時のＣＯ２発生量はガソリン車の二倍

　そうなると俄然、車の世界で強みを発揮すると私が見ているのは、エンジンとモーターの二つの動力源をもつハイブリッド車（トヨタのプリウスなど）だ。

　一般にＥＶ（電気自動車）はＣＯ２の発生が少ないと思われているが、実は製造段階ではガソリン車の二倍以上のＣＯ２を発生させる。ＥＶは走行時（充電時に火力発電で生まれた電気を充電すれば間接的にＣＯ２を出すことになるものの）にはＣＯ２を出さないため、走る距離が長くなると徐々にガソリン車のＣＯ２発生量に近づいていく。

　原料の採掘から車の製造・廃棄までの全工程を考慮したＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント）という指標でＣＯ２の排出量を比べた場合、ガソリン車がどれくらい走ったときにEVと同じ発生量になるかといえば、その距離（ＣＯ２等価発生量距離）は約十一万キロメートル（火力発電が約八割を占める日本の場合）である。なんと走行距離が十万キロメートルの時点では、まだガソリン車のほうがＣＯ２の発生量は少ないのである。

　このことはすでに今年七月三十一日掲載の当コラム欄で述べておいたが、ここで強調したいのは、ガソリン車よりも燃費のよいハイブリッド車だと、ＥＶとの「ＣＯ２等価発生量距離」は十一万キロメートルよりも長い十数万キロメートルになるだろうということだ。そして、さらにハイブリッド車がエタノール入りガソリンで走れば、ＣＯ２の発生量や使い勝手の比較では、間違いなくハイブリッド車のほうがＥＶよりも優れているといえることだ。

　その意味では、日本政府が進めている脱炭素政策の中にぜひ、エタノールを導入したハイブリッド車によるＣＯ２削減量の試算をマクロ的に示してほしいと思う。これは原子力政策などエネルギーミックスにも微妙に影響するはずだ。

自国産エタノールとハイブリッド車で日本が再生！

　結論を言おう。日本が強みをもつハイブリッド車は、エタノールを起爆剤にして、欧米や中国のＥV戦略に十分に対抗できる武器のひとつになりうるということだ。

　幸い、日本はエタノールの原料となるコメという武器をもっている。減反政策をやめ、広大な遊休農地を水田に変えて、コメを増産すれば、国産エタノールの生産も夢ではない。そのあたりの事情については、「アルコールで走る車が地球を救う」（毎日新聞出版）を読んでほしいが、水田が増えてコメが増産されれば、食料自給率が上がり、食料安全保障の強化にもつながる。

　ハイブリッド車を中心に日本の車産業が活気づき、同時に日本の農業分野に新たなエタノール産業が生まれれば、「食料安全保障の強化」「車産業の基盤強化」「新たな水田アグリ産業の創出」というトリプルメリットが誕生する。エタノールの出現でそんな未来像が実現する日を期待したい。